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寺田 宏明; 永井 晴康
Isotope News, (775), p.44 - 48, 2021/06
国内の原子力緊急時に迅速に放射性物質の大気拡散予測情報を提供するための緊急時対応システムとして、旧日本原子力研究所(現在の日本原子力研究開発機構、以降「原子力機構」)は、緊急時環境線量情報予測システム(System for Prediction of Environmental Emergency Dose Information: SPEEDI)を開発し、「緊急時迅速放射能影響予測ネットワークシステム」として文部科学省により運用された。その後、原子力機構では、計算範囲の拡大と高度な気象及び拡散計算モデルの使用により予測性能を向上した世界版SPEEDI (WSPEEDI: Worldwide version of SPEEDI)を開発し、様々な応用研究を行ってきた。筆者らは、2011年3月11日に発生した東日本大震災に起因する東京電力福島第一原子力発電所事故に対して、このWSPEEDIの活用により様々な対応を実施してきた。この経験に基づき、様々な気象条件や任意の放出条件に対する大気拡散計算結果を即座に取得でき、様々な応用が可能な大気拡散データベースシステムWSPEEDI-DBを開発した。本稿では、WSPEEDI-DBの開発の経緯と本システムの概要について述べる。
和田 有希*; 榎戸 輝揚*; 久保 守*; 中澤 知洋*; 篠田 太郎*; 米徳 大輔*; 澤野 達哉*; 湯浅 孝行*; 牛尾 知雄*; 佐藤 陽祐*; et al.
Geophysical Research Letters, 48(7), 11 Pages, 2021/04
被引用回数：19 パーセンタイル：89.17(Geosciences, Multidisciplinary)graupels
2015年度西村 朋紘; 小沼 利光*; 水谷 朋子; 中野 政尚
JAEA-Technology 2017-019, 60 Pages, 2017/09
JAEA-Technology-2017-019.pdf:3.2MB
日本原子力研究開発機構バックエンド研究開発部門核燃料サイクル工学研究所では昭和30年代から気象観測を継続して実施している。再処理施設から大気放出される放射性気体廃棄物を環境影響評価に使用する目的で1974年には気象観測塔を設置して観測を行い、2013年12月からはドップラーソーダによる観測に移行した。本報告書は、2006年3月に報告された「大気拡散計算に関連する気象観測データの解析; 1995年度2004年度(JAEA-Technology 2006-008)」以降、2005年度から2015年度までの11年間に実施した大気拡散計算に関連する気象統計結果を取りまとめ、気象要因に関連する大気拡散の特性について考察した。
1995年関田 勉; 橘 晴夫; 松浦 賢一; 山口 武憲
JAERI-Data/Code 2003-017, 106 Pages, 2003/12
JAERI-Data-Code-2003-017.pdf:5.32MB
本統計は、東海研究所敷地内で観測した気象データについて、「発電用原子炉施設の安全解析に関する気象指針」(昭和57年1月28日原子力安全委員会決定,平成13年3月29日一部改定)に基づく気象統計処理を行ったものである。統計は1981年1月から1995年12月までの15年間における5年ごとの期間について処理したものであり、原子力施設から大気中に放出される放射性物質による一般公衆の線量評価に使用するための風向,風速,大気安定度,風速逆数の総和及び平均等についての統計結果である。
橘 晴夫; 関田 勉; 山口 武憲
JAERI-Data/Code 2003-002, 46 Pages, 2003/03
JAERI-Data-Code-2003-002.pdf:4.49MB
気象データ統計解析コードは、「発電用原子炉施設の安全解析に関する気象指針」(昭和57年1月28日原子力安全委員会決定,平成13年3月29日一部改定)に基づく気象統計解析を行うものであり、原子炉施設の設置(変更)許可申請に伴う国の安全審査時における平常運転時及び想定事故時の線量評価用の気象データの統計解析に用いることができる。また、原子炉施設設置(変更)許可申請書の添付書類に記載する気象データ統計資料の図表等を作成することが可能である。本コードは、従来大型計算機用のコードとして開発し運用してきた気象統計解析コードを、処理の手軽さと汎用性を考慮したパーソナルコンピュータで計算可能とするために改良したものである。
片桐 裕実; 篠原 邦彦; not registered; 清水 武彦; 今泉 謙二; 竹安 正則; 中野 政尚
JNC TN8440 2000-007, 141 Pages, 2000/06
JNC-TN8440-2000-007.pdf:3.02MB
東海事業所では、「核燃料サイクル開発機構東海事業所再処理施設保安規定、第IV編 環境監視」に基づき、再処理施設周辺の環境放射線モニタリングを実施している。本報告書は、1999年4月から2000年3月までに間に実施した環境モニタリングの結果及び大気、海洋への放射性物質の放出に起因する周辺公衆の線量当量算出結果を取りまとめたものである。また、環境監視計画の概要、測定方法の概要、測定結果及びその経時変化、気象統計結果、放射性廃棄物の放出状況の内訳等については付録として収録した。
not registered
JNC TN4420 2000-009, 11 Pages, 2000/06
JNC-TN4420-2000-009.pdf:0.84MB
「発電用原子炉施設の安全解析に関する気象指針」(以下「気象指針」)に基づき、高速増殖炉もんじゅ建設所(福井県敦賀市白木地区)における気象観測を実施した。「気象指針」は、発電用原子炉施設の平常運転時及び想定事故(重大事故及び仮想事故)時における線量当量評価に際し、大気中における放射性物質の拡散状態を推定するために必要な気象観測方法、観測値の統計処理方法及び大気拡散の解析方法を定めたものであり、昭和57年1月28日付の原子力安全委員会決定(平成元年3月27日及び平成6年4月21日に一部改定)によるものである。なお、白木地区における気象観測は、昭和51年11月より継続して実施している。
遠山 茂行*; 若松 尚則; 岡崎 彦哉
JNC TJ7440 2000-019, 17 Pages, 2000/03
JNC-TJ7440-2000-019.pdf:1.95MB
核燃料サイクル開発機構では、地表から地下深部までの地下水流動を把握するため、地下水流動を規制する地質構造、水理地質学的研究を実施している。この研究の一環として、地下水流動を規制する地質構造、水理地質学的研究を実施している。この研究の一環として、地下水、気象、河川流量および土壌水分の観測(表層水理定数観測)を継続して行っている。現在まで、ICカード等を記録媒体とするデータ収録装置を使って、半自動観測を行っているが、今後、計画されている研究坑道掘削の影響調査においては、より迅速な観測結果の把握と評価が求められる。本業務では、表層における地下水流動特性の変化を随時観測するために、正馬様用地においては計測している気象観測装置、河川流量計、土壌水分計および地下水位計に電話回線を使用してデータを回収・管理するためのテレメータ集中管理システム用の機器を設置した。今回新たに設置した機器は、以下のとおりである。
谷 啓二; 松岡 浩; 横川 三津夫; 新宮 哲*; 北脇 重宗*; 三好 甫
Proceedings of 4th International Conference on Supercomputing in Nuclear Applications (SNA 2000) (CD-ROM), 8 Pages, 2000/00
科学技術庁が推進している地球環境変動予測研究計画の一環として、大気大循環シミュレーション分野の現用計算機の1000倍の実効速度を持つ超高速計算機「地球シミュレータ」の開発を宇宙開発事業団と海洋科学技術センターと協力して進めている。そのハードウェア、基本ソフトウェア、応用ソフトウェア開発の現状及びサイト整備の状況について発表する。
遠山 茂行*; 若松 尚則; 岡崎 彦哉
JNC TJ7440 99-031, 22 Pages, 1999/09
対象地域の表層部の水理学的環境を把握するため、柄石川上流域の花崗岩および瀬戸層群の分布するエリアを対象として、表層水理観測システムを設置した。観測システムは河川流量計および気象観測装置からなる。河川流量計は1.5フィートと2インチの2つのパーシャルフリュームより構成され、柄石川本流に設置された。気象観測装置は流域北西部の尾根上に設置され、降水量および蒸発散量を把握するための観測装置からなる。
林 隆; 茅野 政道; 山澤 弘実; 森内 茂; 石川 裕彦*; 安達 隆史*; 小島 啓美*
JAERI-Data/Code 99-037, 318 Pages, 1999/08
JAERI-Data-Code-99-037.pdf:13.89MB
このデータは特別会計受託事業「環境放射能拡散評価安全性実証試験」のうち、1990年11月8日~15日までの8日間にわたり筑波山周辺において実施された狭域野外拡散試験での取得データである。データ内容はトレーサガス濃度、その放出量、実験時の気象データである。
林 隆; 茅野 政道; 山澤 弘実; 森内 茂*; 石川 裕彦*; 安達 隆史*; 小島 啓美*
JAERI-Data/Code 99-036, 322 Pages, 1999/08
JAERI-Data-Code-99-036.pdf:14.37MB
このデータは特別会計受託事業「環境放射能拡散評価安全性実証試験」のうち、1989年11月13日~20日までの8日間にわたり筑波山周辺において実施された狭域野外拡散試験での取得データである。データ内容はトレーサガス濃度、その放出量、実験時の気象データである。
林 隆; 茅野 政道; 山澤 弘実; 永井 晴康; 森内 茂*; 石川 裕彦*; 安達 隆史*; 岡野 博*; 小島 啓美*; 小田川 文明*
JAERI-Data/Code 98-029, 288 Pages, 1998/10
JAERI-Data-Code-98-029.pdf:14.77MB
このデータは特別会計受託事業「環境放射能拡散評価安全性実証試験」において得られた観測データである。データの内容は1992年東海村周辺で実施された長期野外拡散試験の冬季分で、トレーサガス濃度、その放出量、実験時の気象データが記載されている。
林 隆; 茅野 政道; 山澤 弘実; 永井 晴康; 森内 茂*; 石川 裕彦*; 安達 隆史*; 岡野 博*; 小島 啓美*; 小田川 文明*
JAERI-Data/Code 98-028, 282 Pages, 1998/10
JAERI-Data-Code-98-028.pdf:14.47MB
このデータは特別会計受託事業「環境放射能拡散評価安全性実証試験」において得られた観測データである。データの内容は1992年東海村周辺で実施された長期野外拡散試験の夏季分で、トレーサガス濃度、その放出量、実験時の気象データが記載されている。
林 隆; 茅野 政道; 山澤 弘実; 永井 晴康; 森内 茂*; 石川 裕彦*; 安達 隆史*; 岡野 博*; 小島 啓美*; 小田川 文明*
JAERI-Data/Code 98-027, 290 Pages, 1998/10
JAERI-Data-Code-98-027.pdf:14.74MB
このデータは特別会計受託事業「環境放射能拡散評価安全性実証試験」において得られた観測データである。データの内容は1992年東海村周辺で実施された長期野外拡散試験の春季分で、トレーサガス濃度、その放出量、実験時の気象データが記載されている。
林 隆; 茅野 政道; 山澤 弘実; 永井 晴康; 森内 茂*; 石川 裕彦*; 安達 隆史*; 岡野 博*; 小島 啓美*; 小田川 文明*
JAERI-Data/Code 98-026, 347 Pages, 1998/10
JAERI-Data-Code-98-026.pdf:16.47MB
このデータは特別会計受託事業「環境放射能拡散評価安全性実証試験」において得られた観測データである。データの内容は1991年東海村周辺で実施された長期野外拡散試験の秋季分で、トレーサガス濃度、その放出量、実験時の気象データが記載されている。
not registered
PNC TJ1615 98-002, 5 Pages, 1998/03
東濃地科学センター(旧中部事業所)においては東濃鉱山における研究や開発の行為が周辺環境に及ぼす影響の有無を把握すると共に自然環境下においても起こりつつある変化の状態を認識するための鉱山周辺の環境調査を、調査坑道の開坑前の昭和46年度以来、継続して実施している。この調査においては、東濃地科学センターが測定したデータと比較するため、調査坑々内外のラドン及びその娘核種の濃度の測定を行うとともに、調査坑周辺の大気中の粉塵、河川水、飲料水、土壌、生物等の試料を採取しウラン、ラジウム等の含有量の分析測定を行った。本年度の調査結果を見る限りでは自然状況による変動はあるものの鉱山の影響は見られなかった。
永井 晴康; 山澤 弘実
Journal of Nuclear Science and Technology, 34(8), p.835 - 846, 1997/08
被引用回数：2 パーセンタイル：23.01(Nuclear Science & Technology)原子炉事故が発生した際に、その対策を行うための時間的余裕を得るために、緊急時対応システムが予報機能を持つことは重要である。そこで、緊急時システムの気象予報モデルとしてメソスケール大気力学モデルPHYSICを適用する方法を提案した。また、PHYSICの初期及び境界条件として気象庁の数値予報モデルの出力であるGPVデータを用いる。PHYSICは、格子間隔が大きいGPVデータを緊急時システムに必要な高分解能のデータに変換することと、領域内部での局地現象を予報する役割を持つ。PHYSICの計算領域は、水平格子点を50
50に固定し、格子間隔及び領域の大きさは対象地域において局地風を引き起こす地形を考慮して決定する。モデルの性能評価を行った結果、局地気象場を良く予報できた。
ラドン拡散影響評価に関する調査not registered
PNC TJ1531 97-001, 103 Pages, 1997/03
動力炉・各燃料開発事業団人形峠事業所周辺の山岳地帯のウラン鉱山による捨石堆積場から散逸するラドンが周辺環境へ与える影響を評価する手法が開発され検証作業が行われた。この結果について、計算結果の再分析、評価手法の問題点の抽出等を行った。気流推定モデルについては、広域の気流場を推算して、その結果をネスティングにより取り込むのが望ましい。拡散計算については、オイラー型で格子間隔が大きいこと、拡散係数が過大であることにより。発生源付近の拡散が過大に評価されているため、全体的に堆積場寄与濃度は過小評価になっている。将来的には、広領域は気象庁のGPVを入力データとする局地気象モデル、対象範囲を含む約5km四方の領域は代数応力モデル若しくは乱流クロージャモデル、堆積場から最寄りの民家までの狭領域は植生層を組み込んだモデルという三重構造で気流乱流場を計算し、この計算結果に基づいて、B.G.湧出は3次元オイラー型拡散モデルにより、堆積場寄与分はラグランジュ型のモデルにより行うといった新モデルの開発が必要と考えられる。長期的評価や、気象観測データの利用に関しては、さらなる検討が必要であると考えられる。
赤津 康夫; 清水 武彦; 今泉 謙二; 片桐 裕実; 叶野 豊
PNC TN8420 96-017, 50 Pages, 1996/08
動力炉・核燃料開発事業団東海事業所では、昭和30年代(当時は、原子燃料公社)から、気象観測を継続・実施してきている。その後、再処理施設からの大気放出される放射性廃棄物の環境影響評価に使用する目的で、昭和49年頃から気象観測塔が設置され、昭和52年のホット試験以降の大気拡散計算に用いられている。本報告書は、1977年(昭和52年)から1995年(平成7年)までの約18年間に実施した大気拡散計算に関連する気象統計結果を取りまとめるとともに、気象要因に関連する大気拡散の特性について考察したものである。その結果、各年の気象統計と再処理施設からの放出量を基にした計算結果での最大濃度地点は、安全審査等で評価している最大濃度地点と同様の地点に多く出現することが確認された。しかし、20年間の観測結果を用いた今回の調査結果では、大気安定度の出現頻度等の違いにより、西南西方向に最大濃度地点が出現するパターンが数回あった。また、これまで暦年で報告していた一般公衆の線量当量評価が、1995年(平成7年)から年度報告となったため、大気拡散計算に用いる気象統計結果、相対濃度について年度別に整理し、付録として収録した。
